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投資の格言「知ったらしまい」

新聞や雑誌の情報は鮮度が悪い?

みなさんは、投資を行う際、どんな情報を元に判断しているでしょうか。例えば、「任天堂の業績が下方修正された」という事実でしょうか。それとも、「任天堂の業績が下方修正されるかもしれない」という噂でしょうか。投資家の方の中には、噂話程度だと信憑性がないから、事実として確定されるのを待ってから投資を行う、という方も多いのではないでしょうか。しかし、そうした投資行動はダメだといっている格言があります。そこで、今日はその格言を紹介することにしましょう。

「知ったらしまい」

 その格言とは、「知ったらしまい」という格言です。基本的に市場は効率的だというのをみなさんも聞いたことがあるのではないでしょうか。「市場は効率的」というのは、何らかの情報が公開されると、その情報は即座に投資家の元を駆け巡り、投資家がその情報を元にして売買を行うため、情報は即座に株価に反映され、価値を失ってしまう、ということを指します。つまり、事実を知ってから投資をしているようだと、すでに株価に反映された後に投資を行ってしまっていることになるか、もしくは他の投資家を出しぬくことができとしても大きく儲けにくい、ということを意味しています。

 例えば、「ソニーの業績が投資家予想を上回りそうだ。」という噂が流れ始めると、その噂が真実であることに賭けた一部の投資家がソニー株を購入することで、ソニー株の株価はじわじわと上昇していきます。そして、実際に業績が発表され、「やはりあの噂は事実だった」ということが確定すると、その発表をみた投資家が我先にとソニー株を購入することで急騰しますが、それによって「業績がアウトパフォームした」という情報を元にソニー株を購入した投資家の大多数はすでに購入してしまっているので、それ以上は「業績がアウトパフォームした」という情報では株価が動かなくなってしまっています。

 このように、新聞や雑誌などで事実として報道された情報:は即座に株価として反映されてしまうため、中々利ザヤを抜くことが難しいものとなっているといえるでしょう。

 

投資家は何を元に投資をすべきか

 では、新聞や雑誌で「事実」として報じられた情報をもとに投資をしてはいけないとすれば、一般の投資家は何をもとに投資を行えばよいのでしょうか。

一つは、「噂」をもとに投資を行うという方法です。これまで話をしてきたように、事実として公開された情報はもはや株価を動かす力とはなりません。しかしながら、「うわさ」その噂話を半信半疑で聞いており、投資の判断を保留している投資家たちがいます。こうした人たちがいる限り、まだその「うわさ」は相場に十分に反映されてはいません。それによって、そうした人たちを出しぬくことができ、噂話が事実として確定した段階で、利益を得ることが出来ます。

もう一つは、「事実」として報じられた情報をもとに、他の人が考えない先のことまで思考を巡らせるという方法もあります。例えば、「ドル円のレートが円高に大きく振れた」という情報が「事実」として報じられたとしましょう。この「円高に振れた」という情報が最も直接的な影響をもたらすのは、輸出産業でしょう。そのため、円高になると相対的に日本企業の製品が値上がりしてしまうので、輸出産業の業績が悪化することが予想され、株価が即座に下落することになります。しかし、この「円高に振れた」という情報の影響は本当にそこまででしょうか?よくよく考えてみれば、輸出産業の販売が不振になると、その輸出産業に部品を売っている部品業界のへの注文も減り、それによって業績も低迷するはずです。そして、その部品業界の業績が悪化すれば、その部品業界に材料を売っている、いわば部品の部品業界の業績も悪化することになります。こうした「部品業界」や「部品の部品業界」の株価は「円高に振れた」という情報だけではすぐには動かず、決算予想や決算発表によってみながその影響に気づき、株価が下落していくことになります。そのため、「円高に振れた」という「事実」をもとにその波及効果をしっかりと見極め、他の投資家が気づかないうちに、部品業界への空売りを行うことで、利益を出せる可能性は十分にあります。このように、新聞や雑誌で報じられた内容をそのまま理解するのではなく、その報じられた内容に書かれていない波及効果までもしっかりと考えていくことで、他の投資家を出し抜くことができるのです。

 

他の投資家を出しぬけ

一言で言ってしまえば、他の投資家を出しぬかなければ投資で大きな利益を手にすることはできません。そのため、「知ったらしまい」というように、噂で購入し、事実を知れば売却を行う、ということをしたり、事実から自分で推測をして、投資を行い、新たな事実が明らかになった時点で売却を行う、ということが投資では必要となります。