海外投資家の日本からの逃亡が始まった？
日本取引所グループが先日、2016年9月12日-16日の投資主体別株式売買動向を発表しました。上図は東証一部のみの売買動向を示したものですが、ここ1か月ほどは海外投資家が売り圧力を高めてきていることがうかがえます。9月の第一週は約3700億円の売り越し、9月の第二週は約4700億円の売り越しとなっています。
一般的に、日本の個人投資家は逆張りを行う傾向が強く、海外投資家は順張りを行う傾向が強いと言われています。そのことを考えると、この海外勢による売り圧力の高まっていることは海外勢が日本に本気で見切りをつけてきていることを示唆しているといえます。
あとは日銀とFOMCの金融政策頼みか
この海外勢による売り圧力の高まりから予想される最悪のシナリオは、日本株の大暴落が始まることでしょう。いまは、個人投資家や日銀のETF買いに支えられ、日本の株価はなんかと維持できていますが、それほど長期の間支え続けることは困難でしょう。
また、日銀やFOMCの金融政策によってもシナリオは変化します。9月23日のFOMC会合ではアメリカの利上げが見送られましたが、これはアメリカの景気が思ったよりも悪いことを示唆しています。そのため、もしFOMCが今後の会合でアメリカ景気を立て直すために、金利の引き下げを決断するということになれば、円高が進み、日本の輸出産業は再び苦境にたたされ、アベノミクスによってもたらされたバブルが崩壊することになります。
もちろん、日銀が金融緩和をして円安を支えてくれればよいのですが、先日の緩和決定の効果が限定的であったことを考えると期待することはできません。こうしたことを考えると、そろそろ本気でバブル崩壊に備えなければならないのかもしれません。
ただ、バブル崩壊後の混乱期は絶好の買い場とも
しかしながら、仮にバブル崩壊が発生したとしても、幸か不幸か私自身は現時点では株式を保有していないので、比較的冷静に受け止めることができる立場にあります。かの投資の神様ウォーレン・バフェットが
「投資では悲観は友、高揚感は敵」
と言っているように、バブル崩壊後に他の投資家たちが悲観に暮れている時は、株価が割安で放置されることになりますので、絶好の買い時でもあります。そのため、今から今後購入しておきたい企業をピックアップしておくつもりです。みなさんも、どうか不況に備えるようにすることをお勧めします。
